近年、メガソーラーに対する批判が目立ちます。山を削って設置することで景観を壊す、土砂災害を招く、外資がもうけるだけといった声です。しかし、メガソーラーそのものが“悪”なのではなく、誰がどのように設置・運営するのかによって意味は大きく変わります。
1. 資本の観点：外資か、地産地消か
外資や大手資本による大規模開発は、利益が地域に還元されず、環境負荷と不信感だけが残る構図になりがちです。一方で、地元主体の取り組みであれば、電力を地産地消し、売電益を地域に循環させることができます。同じ太陽光発電でも、主体が外部か内部かで評価は全く異なります。
2. 景観の観点：乱開発か、調和か
山を一面削ってパネルを敷き詰めれば景観破壊は避けられません。しかし、農地や工場屋根、駐車場、耕作放棄地を活用すれば景観への影響は最小化できます。設置場所の選定やデザインに配慮すれば、景観と調和したソーラーは十分に実現可能です。
3. 土砂災害の観点：施工と管理の問題
土砂災害リスクが語られることも多いですが、その本質は発電ではなく施工と管理のずさんさにあります。治山工事や排水計画を適切に行えば、リスクは抑えられます。問題なのは「ソーラー＝危険」ではなく、無秩序な開発を許してしまう規制や監督の甘さなのです。
4. 原発よりマシか？
完璧な電源は存在しません。しかし、原子力発電のように事故が起これば広範囲に甚大な被害を及ぼすことはありません。燃料の輸入も不要で、真の意味で自立的なエネルギーといえます。供給の不安定さも、分散配置や蓄電技術の進歩で改善が進んでいます。比較すれば、メガソーラーの方が社会的リスクは明らかに低いといえるでしょう。
結論：電気をどう作るかを現実的に考える
メガソーラーを批判する人も、日々電気を使って生活しています。つまり、電気は必ずどこかで作らなければなりません。批判するだけではなく、どの方法がより安全で、地域に利益をもたらし、持続可能なのかを冷静に考える必要があります。
外資の乱開発は問題ですが、地域主体で管理されたメガソーラーは、未来に向けた有効な選択肢になり得ます。大切なのは「電気をどう生み出すか」という現実から目をそらさず、より良い形を模索することです。
